宿泊施設の予約を獲得する近道として、「OTAサイトに登録し、施設の認知度を上げる」ことが挙げられます。
宿泊者側としても手軽に検索が可能で、宿泊施設を運営する側としても認知度の上昇に効果的なOTAサイトですが、
様々なOTAサイトのうち、どこに掲載すべきか迷うこともあるかと思います。
COMPASS STAYで現在掲載中のOTAサイトにはどのような特徴があるのか、比較してみました。
OTA（Online Travel Agency）とは、インターネット上だけで取引を行う旅行会社を指します。
実際に店舗に赴いたり、電話で問い合わせをすることなく簡単に宿を比較・予約できるサイトです。
非常に手軽ですので、利用した経験がある方も多いのではないでしょうか。
海外ではOTAサイトの普及率が高く、
日本政府観光局（JNTO）が発表した2019年の統計では、外国人観光客の70%以上がインターネット経由で宿泊施設を予約しています。
※参照：日本政府観光局（JNTO） 日本の観光統計データ「訪日旅行の実態 2019年予約方法別の内訳（全体）」
複数の施設を容易に比較できますし、多言語対応の自動翻訳機能が備わっているサイトも多く、
初めて日本を訪れるインバウンドにとってもコミュニケーションの不安が軽減されることは大きなメリットになっているようです。
COMPASS STAYでは現在もなお回復・成長を続けているインバウンド層の予約を獲得するため、複数の海外OTAサイトに宿泊施設を掲載しております。
今回はCOMPASS STAYの管理施設を掲載しているOTAのうち、インバウンド層にターゲットを絞ったOTAサイトをご紹介します。
掲載可能運用形態：旅館業、民泊新法、特区民泊
OTA掲載手数料：15%
事前決済：可能
備考：
民泊OTAシェア率1位で、世界的に高い集客力を持っているサイトです。
民泊新法（住宅宿泊事業）の年間稼働制限日数180日を超過しないよう「上限に達した部屋は自動的に予約受付を停止する」等、民泊運用に特化したサービスを提供しており、様々な運用形態にも対応しています。
保険サービスを有しており、損害に強いところも魅力的です。
掲載可能運用形態：旅館業、民泊新法、特区民泊
OTA掲載手数料：通常12%、プリファード15%
事前決済：可能だが、手数料が別途2.3%かかる。
備考：
世界各国で利用されている大手OTAサイトです。
ホテル・民泊と運用形態を問わず掲載可能で、世界的に知名度が高く、集客にも知名度の向上にも非常に効果的です。
オーナーの滞在しない貸切の民泊や、無人ホテルの運営に際して必須となる事前決済（オンライン決済）に別途手数料がかかる点は注意が必要です。
掲載可能運用形態：旅館業、民泊新法、特区民泊
OTA掲載手数料：施設の所在地ごとに異なる。
事前決済：可能
備考：
韓国や東南アジアで高いシェア率を誇るOTAサイトです。
Booking.comのパートナー企業であり、Booking.comに掲載した施設がagodaに掲載されるケースもございます。
2024年2月時点で最も訪日外客数が多い韓国からの予約を取り込みやすい、注目のOTAです。
掲載可能運用形態：旅館業、民泊新法、特区民泊 ※旅館業に特化
OTA掲載手数料：変動
事前決済：可能
備考：
アメリカで高いシェア率を誇るOTAです。
様々な運用形態の物件を掲載できますが、中でも旅館業許可を取得している施設の掲載に特化しています。
民泊新法の物件はExpediaグループの「Vrbo」というOTAサイトで力を入れているとのことです。
掲載可能運用形態：旅館業、民泊新法、特区民泊
OTA掲載手数料：15%
事前決済：可能
備考：
2019年に「Ctrip」から社名を変更したOTAサイトで、中華圏で高いシェア率を誇ります。
2019年2月時点の訪日外客数統計では、中国からのインバウンド回復率は2019年比の63%程度に留まっており、今後中国からのインバウンドが回復するにつれてシェア率が上昇していく見込みです。
COMPASS STAYでは宿泊施設の立地や需要、運用形態に合わせて、どのOTAサイトに掲載することで収益性が高まるか、といったご提案も行っております。
別荘物件からマンション・アパートまで、民泊や宿泊施設としての運用をお考えの物件がございましたら、まずはお問い合わせください。
